ブラックバンク – ブラックバンク

1. はじめに

ブラックバンクは、採用時のリスクを事前に把握できる企業間情報共有サービスです。このガイドでは、基本的な使い方から効果的な活用方法まで詳しく説明します。

主な機能

ブラック照会

人物名や地域で照会し、過去の問題行動を確認できます。

ブラック投稿

問題行動のあった人物の情報を投稿できます。

RISK EYES連携

新聞・Web・ブログ・反社データベースから情報を照会します。

2. アカウント登録

登録手順

登録ページへアクセス トップページの「会員登録」ボタンをクリックして、登録ページへ移動します。
必要情報の入力 以下の情報を入力してください。
- メールアドレス
- 会社名
- パスワード
- 氏名（姓・名）
利用規約とプライバシーポリシーに同意の上、登録ボタンをクリックしてください。
メール認証 登録したメールアドレスに確認メールが送信されます。メール内のリンクをクリックして認証を完了してください。

3. プラン選択

プランの種類

トライアル： まずはサービスを試してみたい方向け。1回無料で照会できます。
月額無料プラン： 月1回以下の利用で十分な企業様向け。1照会あたりの料金が発生します。
月額有料プラン： 月2回以上ご利用の企業様向け。月額固定料金＋1照会あたりの料金が発生します。

プランの変更はプラン変更ページからいつでも可能です。

4. ブラック照会

照会手順

照会ページへアクセス マイページから「ブラック照会」をクリックするか、こちらから直接アクセスできます。
照会条件の入力 以下の情報を入力してください。
- キーワード（必須）： 人物名やキーワード
- 地域（任意）： 都道府県や市町村
- 生年範囲（任意）： 生年月日の範囲
照会実行 「照会開始」ボタンをクリックすると、以下のソースから照会が実行されます。
- 新聞記事
- Web記事
- ブログ記事
- 反社データベース
- ブラック投稿データベース
結果の確認 照会結果は即座に表示されます。詳細な情報は「詳細を確認する」ボタンからRISK EYESで確認できます。

追加料金の表示について

「詳細を確認する」をクリックすると、提携先のデータベースサービス（RISK EYES）のページへ移動します。そのページ内で新聞記事等を閲覧する際、「新聞検索の場合、見出し・本文の閲覧毎に規定された追加料金が発生します」という注意書きが表示されますが、これは提携先ページの標準表示です。この費用は株式会社誠報社が負担しており、お客様に別途ご請求されることはございませんので、ご安心してご確認ください。

RISK EYES（提携先）ページに表示される画面の例

照会のコツ

フルネームだけでなく、旧姓や通称名でも照会してみる
漢字とひらがな・カタカナの表記違いも考慮する
地域を指定することで、より正確な結果が得られる
生年範囲を設定することで、同姓同名の別人を除外できる

5. ブラック投稿

投稿手順

投稿ページへアクセス マイページから「ブラック投稿」をクリックするか、こちらから投稿ページへアクセスします。
投稿内容の入力 以下の情報を入力してください。
- 人物の基本情報（氏名、年齢など）
- 問題行動の詳細
- 発生時期・場所
- 被害の内容
事実確認 投稿された内容に応じて点数化し、一定の基準を満たしたものについて運営側で事実確認を順次行います。問い合わせ窓口へ連絡させていただくことがございます。
公開・非公開の決定 一定の基準を満たしたものについて、「投稿者」「ブラック行為の詳細」は伏せてアラート表記いたします。記載例：退職理由について確認してください。

投稿時の注意事項

事実に基づいた内容のみ投稿してください
個人の感情や推測に基づく内容は避けてください
具体的な証拠や根拠を可能な限り記載してください
プライバシーに配慮し、必要以上の個人情報は記載しないでください

6. マイページ

マイページでできること

ユーザー情報

登録情報の確認・編集、プロフィールの管理。

プラン情報

現在のプラン、照会クーポン残高の確認。

利用履歴

照会履歴、投稿履歴の確認。

プラン変更

プランのアップグレード・ダウングレード。

主要メニュー

7. 活用のコツ

効果的な活用方法

面接前の事前チェック

面接が決まった応募者について、事前にブラック照会を実施することで、面接時に確認すべきポイントを把握できます。

昇進・昇格検討時

社内の重要ポジションへの登用時にも活用。外部での評判や過去の行動を確認。

投稿による情報共有

自社で経験した問題について適切に投稿することで、他の企業のリスク回避に貢献できます。

取引先や発注先の確認

新規取引先の代表者や、重要な発注先の担当者についても照会可能。ビジネスリスクを事前に把握し、安全な取引を実現。

利用時のベストプラクティス

照会結果は参考情報として活用し、最終判断は総合的に行う
プライバシーに配慮し、必要以上に個人情報を収集・保存しない
法律や社内規程に従って適切に利用する
定期的に利用履歴を確認し、適切な運用を心がける

ご不明な点やより詳しい情報については、FAQまたはお問い合わせをご利用ください。

利用ガイド